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アップルのiCloudが発表され、データを複数のデバイスで共用する使い方が一層注目されている昨今です。

iPhoneやネットブック、その他モバイル機器でデータ活用している皆さんも多いことと思いますが、警鐘となる調査結果がセキュリティ調査会社から発表されました。

データ漏洩を経験した企業が73%となっており、個人情報に関連した流出は50％を超えています。最近のソニー顧客情報漏洩事件をはじめデータ流出関係のニュースは後を絶たず、人ごとではないはず。

日本企業の73％が2010年にデータ漏洩を経験 –japan.internet.com(2011年6月16日）

包括的セキュリティを提供する Check Point Software Technologies と大手調査会社 Ponemon Institute は2011年6月13日、各国の IT セキュリティ管理者を対象に実施した調査「Understanding Security Complexity in 21stCentury IT Environments」の結果を公表した。

調査結果から、2010年にデータ漏洩問題を経験した日本企業は、国内調査対象企業の73％に上ることが明らかになったと発表した。

漏洩した情報内容は、「消費者の個人情報」（52％）、「顧客情報」（50％）、「社員情報」（34％）、「知的財産」（28％）、「事業計画」（22％）の順となっており、多くの企業が複数のデータ漏洩問題を経験している。

同調査の中で興味深いのは、日本企業におけるデータ漏洩の原因は「デバイスの紛失や盗難」が最も多く、次いで「セキュリティが不十分なモバイルデバイス」、「ネットワークへの攻撃」、「Web2.0 アプリケーションやファイル共有アプリケーション」、「電子メールの誤送信」という結果になっており、やはり個人個人のデータ管理が問題です。

ネットワークごと守るUTMやウイルス対策ソフトでの外部侵入対策も大事ですが、データ管理のルール、モバイル機器の利用方法など、従業員やユーザーのセキュリティ教育の重要性が改めて分かります。

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