以前の記事でも取り上げましたが、2009年1月31日の深夜にGoogleの大規模障害が発生しました。
この件にかんして詳細な調査結果が報告されました。
注目されたのは、「この障害の期間中、人々はどのようにインターネットを利用したのか？」ということでした。
代替サービスを使うというのが正統法なら、この場合は、他の検索エンジンを利用するというのが正しい答えになりそうですが、そうすることで対処したユーザーは全体の14％弱にすぎなかったそうです。
お気に入りに登録していたり、URLを直接入力して目当てのサイトにたどり着いた16％のユーザーもいましたが、残りの70％は、単に検索をあきらめたと推定されるそうです。
調査結果の所見は、インターネット利用者が他の検索方法を思い出せないくらいGoogleが深く心に根ざしている状況と、Googleの独占を危惧する内容でした。
確かに、一企業が、市場のルールや価格形態を支配する力を持つに至っているのならそれは心配の種ではあります。（絶対的権力は絶対的に腐敗するという言葉もありますし。）
実際にIT業界には、独占禁止法という最終手段を行使された企業もありますが、識者が指摘しているように、「独占への最善の対策は規制ではなく競争」が理想です。それは結果的に、力を持った企業にとっても、競合他社にとっても、そしてもちろん消費者にとっても良いメカニズムとなっていくということです。
出る杭を打つ、ではなく、競争を促進するような風潮が生まれるといいですね。
さて、前述のアンケートの結果ですが、代替方法を知っていた、あるいは事前に備えていた合計30％のユーザーの割合がもう少し多かったら、また風向きは違っていたのかもしれません。
わたしたちユーザーの一人一人が起こせる風というものもありそうです。
